大企業の健康保険は安くてメリットいっぱい 医療保険の見直しも必須!

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大企業とベンチャーとでは良いところ悪いところがそれぞれにあって、どちらがいいかはその人の生き方や価値観によって決められる永遠のテーマです。

私も一攫千金を狙ってベンチャーで!という気持ちはなくも無いですが、それよりかは給料のいい大企業で安定的にという気持ちが今は強いです。

それは分類的には大企業とされる製薬会社と零細企業に当たる調剤薬局を経て、一兆円企業に勤めている経験から培われたものです。

大企業は給料やボーナスがいいのはよく知られている事実ですが、あまり世に知られていない「福利厚生」もすごく優遇されていており、そんな大企業の福利厚生をこのブログで大公開しました。

私もそうですが年齢を重ねてきて、持ち家があって地域と関わり合いを持ち子供も学校で友達がたくさんいる中では、不安定な選択はなるべく...

その手厚い福利厚生のひとつである「健康保険」は他の福利厚生と一緒にしてはいけないくらい優遇されていますので、この記事では健康保険だけをピックアップして大企業に勤めるメリットを紹介しちゃいましょう。

大企業の健康保険は優遇され過ぎているために「医療保険は加入しない」という選択肢もアリです。

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まずはアナタが加入している健康保険を確認しましょう

「健康保険」はたくさん種類がありますが、大きくは次の4つです。

健康保険の種類 主な加入者
国民健康保険 自営業者、個人事業主、無職
協会けんぽ 中小企業のサラリーマン
健康保険組合 大企業とそのグループ会社のサラリーマン
共済組合 公務員や学校の教職員

自分の保険証を見てみましょう。下の画像の赤枠の所には何て書かれていますか?

市町村の名称が記載されている場合は「国民健康保険」、「全国健康保険協会 ○○支部」と記載されている場合は「協会けんぽ」、「○○○健康保険組合」と記載されている場合は「健康保険組合」、「○○○共済組合」と記載されている場合は「共済組合」になります。

hokensho

お見逃しなくいただきたいのが、健康保険組合は必ずしも企業と一対一の関係ではないということです。

ある企業が健康保険組合を作ってその企業の関連会社も一緒にその健康保険組合に加入することもありますし、会社自体は大きくないけど同じ業種の企業が集まって一つの健康保険組合を設立することもあります。

お勤めの会社の規模が大きくなくても「健康保険組合」に加入している場合もありますし、大企業のグループ会社だけど健康保険はその大企業の健康保険組合ではないというケースもあります。

特に会社が買収されて子会社化したことのある会社は注意が必要です。

これを機会に必ず自分が加入している健康保険を確認ください。

国民健康保険とそれ以外の健康保険では大きくちがう

4つの健康保険は病院を受診した時の自己負担額以外の医療費を支払ってくれる所は同じですが、国民健康保険以外のサラリーマンや公務員が加入する健康保険には、所得保障の機能も備わっているのが大きな特徴です。

病気やケガで働けなくなった時に国民健康保険では何の保障もなく収入が途絶えてしまいますが、それ以外の健康保険に加入している方は働けなくなっても1年半はおおよそ給料の2/3を保障する「傷病手当金」制度があります。

国民健康保険でも「傷病手当金」制度を創設しても法律上は問題ないのですが、医療費だけでもお金が無くて大変な思いをしているのに傷病手当金を用意できるはずがありません。

さらに女性の場合は出産前後の約3か月は、傷病手当金と同じだけの給料保障を受けることができます。(扶養の主婦はもらえません)

現役世代しか加入しておらず医療費があまりかからないサラリーマンの健康保険ならではの優遇された制度ですね。

これだけでもサラリーマンは健康保険は国民健康保険よりも優遇されていると言えますが、実はさらに加入者が恩恵にあずかれる健康保険があります。

それは大企業のサラリーマンが加入する「健康保険組合:略して健保組合」と主に公務員が加入する「共済組合」ですが、その中でも巨大企業の健保組合はさらにすごい。そこを紹介しましょう。

巨大企業の健保組合がお得な3つの理由

1つ目は払う保険料の安さで、2つ目は「付加給付」と呼ばれるさらに手厚い保障内容です。3つ目は「保険事業」と呼ばれる健保組合独自の活動が豊富というところです。

それぞれもう少し詳しく説明します。

安い保険料

協会けんぽも健保組合も健康保険として払う保険料は、加入する健康保険によって多少前後しますがだいたい給料の10%です。

サラリーマンの場合は保険料は会社と折半することに法律で決まっていますが、会社が多く払う分には問題がなく健保組合では会社が6割出して本人は4割というケースもあります。

天下のトヨタ自動車健康保険組合では、そもそもの保険料が8.3%な上に本人負担は3%だけです。全員の給料が高いので8.3%でも成り立つんでしょうが、本人負担が3%なのはズルいですよね。

手厚い付加給付

健康保険が保障する内容はいくつかあるのですが、代表的なものは医療機関を受診した時の自己負担額以外の部分を支払う「療養費」、上述した「傷病手当金」、出産費用をまかなう「出産育児一時金」、本人や家族が無くなった時の埋葬代の「埋葬料」になります。

これらについては健康保険から支払われる金額は法律で決められており、このことを「法定給付」といいます。

療養費なら現役世代は医療費の7割ですし、傷病手当金は上述のとおり給料の2/3、出産育児一時金は42万円、埋葬料は5万円です。

そして「付加給付」とは、健康保険が独自に法定給付に上乗せして支払ってもいいという制度になります。

大きな手術をしたり高額な抗がん剤などを使うと医療費は自己負担で数十万円とか多いと100万円を超すこともあってとんでもない金額になります。

こうした時に備えて、収入にもよりますが最大でも自己負担は8万円くらいになるように法定給付で支払われます。

これでもかなりお得なんですが、大企業の健保組合になるとそこからさらに付加給付で自己負担が最大で2万円や2万円5千円になる場合があります。

他には傷病手当金では法定給付で67%の給与保障がある所に付加給付で85%の保障とか80%の保障になることもあります。

出産育児一時金では子供一人当たり10万円追加ということもあったり、埋葬料は15万円になったりという場合も。

ここでまたもやトヨタ自動車健康保険組合の例を見てみましょう。

トヨタ自動車では医療費自己負担の最大は2万円/月、傷病手当金は2年半までは80%保障に加えてその後の半年は40%保障になります。出産育児一時金と埋葬料への付加給付はありません。

パナソニックの例では、医療費自己負担の最大は2万5千円/月、傷病手当金は1年半までは85%保障に加えてその後の半年は25%保障になります。出産育児一時金と埋葬料への付加給付はトヨタ自動車と同じくありません。

武田薬品の例では、医療費自己負担の最大は2万円/月、傷病手当金は1年半までは驚きの約92%保障です。武田薬品も出産育児一時金と埋葬料への付加給付はありません。

逆に出産育児一時金や埋葬料の付加給付がある健保組合の例としては、日本一加入者が多いと言われる「関東ITソフトウェア健康保険組合」です。

健保組合によって付加給付は様々ですね。

大切なのでもう一度いいますが、保険証を見て自分がどのような健保組合に加入しているか確認しましょう。大企業のグループ会社の方は特に確認が必要です。

そして加入している健康保険のホームページを見て、付加給付にどういったものがあるのかを確認することが重要です。

googleで「○○健保 給付一覧」と検索するとすぐに分かりますよ。

豊富な保健事業

健保組合は法定給付や付加給付をできる限り払わなくていいようにすることが経営を安定にさせます。

そのためには加入者が健康になることが必要となります。

そのため健康的な生活習慣を得るきっかけとして様々な健康イベントが用意されるケースが多いです。ウォーキングイベントや健康教室、禁煙サポート、歯科検診とかです。

三度目になりますがトヨタ自動車健康保険組合の例を見てみましょう。次のような健康づくりの保険事業があります。

  • けんぽれんウォーク
  • 日帰りバスツアーハイキング
  • インターネット歩数計
  • デンタル・ケア
  • 禁煙サポート
  • こどもサポート
  • 健康・介護教室
  • 電話悩み相談
  • 割引契約施設・保養所

さらにトヨタ自動車健保では、健康ポイント制度があります。

健康的な生活習慣によってポイントが得られて、健康グッズを購入する際の金券として、バス旅行などの費用補助として使用できます。

なんともすごい話ですね。

ただ、この健康ポイント制については厚生労働省が積極的に導入するようガイドラインを出していますから、今後は多くの健保組合で導入されてきます。

加入の健保組合によっては医療保険はいらない?

医療保険は入院すると1日5千円や1万円を保険会社が払ってくれる保険なのは皆さんご存知の話だと思います。

1か月では15万円から30万円になりますが、この記事でここまででお伝えした内容を考えると大企業のサラリーマンはそんなに保障が必要とは思えないと思いませんか?

会社を休んでいても給料の8割くらいが保障される上に治療代は月に2万円くらいが上限です。

その他には入院すると食事代とベッド代がまず必要になりますが、合算すると月に10万円くらいです(ベッド代は部屋のグレードにもよりますよ)。

その他にはテレビ代とかお見舞いの交通費とか色々とお金を使うことになりますが、医療費も入れて最大でも1か月で15万円程度です。

ただ最近では、病院経営も厳しいため、病院は長く入院させるよりも儲かる新規患者の入院を優先させますし、なるべく開業医にお任せする体制をとっていますから1か月も入院するケースはそれほど多くありません。

生涯に何回でも長期間入院することがあれば医療保険に入っていても得できるとは思いますが、通常は医療保険に月々2千円とか3千円を払うなら貯金しておいた方が賢明だと私は思います。

大企業の手厚い福利厚生を紹介した記事にも記載しましたが、会社には団体の生命保険・医療保険があるはずです。これは特定の層だけを対象にした保険のため、一般の医療保険よりも安く保障も手厚いことがあります。

大企業の社員のみであればモラルが高い方が多くて保険会社も安心ですから。

いずれにしても自分が加入している健保組合の付加給付の内容、団体の生命保険・医療保険の内容と自分のライフプランをどうしていきたいかで保険に加入するかどうかが変わってきます。

これら全てを総合して必要な保険を素人が見つけ出すのは難しいので、プロに頼むのがいいと思います。

私も今の会社に転職した際にライフプランナーにお願いして、必要な保険を検討してもらって加入しています。

特定の保険会社のライフプランナーに依頼するとその会社の保険商品を勧められますから、中立的な立場で考えてくれる方にお願いすべきです。

今はそういったお店が全国にたくさんありますし無料で相談にのってくれますから安心ですね。

ライフプランナーに相談できるお店はこちらからお探しください。